新着ニュース

澁谷俊彦教授が令和2年度「環境おかやま大賞」を受賞し、表彰式が行われました。
[2020年12月28日]

掲載日:2020年12月28日
カテゴリ:地域マネジメント学科

岡山県が環境保全活動に継続して自主的かつ積極的に取り組む個人、団体を顕彰する令和2年度の「環境おかやま大賞」に、本学地域マネジメント学部 澁谷俊彦教授が選ばれ、1220日(日)、岡山コンベンションセンターにて表彰式が行われました。

 澁谷教授は、平成12年から岡山県環境審議会委員として県の景観計画の策定に携わる等、岡山県の景観施策に貢献するほか、津山市等の景観行政にも尽力し、県内各地の優れた景観の維持、創造に寄与するなど地域の環境保全に於いて多大な功績を残したことが評価されました。

環境おかやま大賞-1

大学の授業が本になりました。
[2020年12月27日]

掲載日:2020年12月27日
カテゴリ:ビジネス心理学科

 総合人間学部(生活心理・言語文化)の「ビジネス英語研究」という科目の授業内容が本になり、この度、山陽新聞さんに紹介して頂きました。キャリア教育の一環として行ってきたもので、英語の論文を1本も読まずに卒業する学生を見て、英語を読むことはコツさえ掴めばそんなに難しいことではないので、どこかで英語が苦手な大学生に教えたいと思い、就職支援科目で行っている授業です。

 はじめはうまく行きませんでしたが、コンピュータ教室で、学生の画面を見ながら授業できる環境に恵まれ(これはすごい!)、学生がどこでどのようにつまずくのかが詳細に観察できました。そのおかげで試行錯誤の末、4年目にようやく学生から「英語が読めるようになった!嬉しい」「自分が英語が読めているなんて信じられない」などの感想をもらうようになりました。本書はその4年目の授業を再現したものです。同じように英語に苦手意識のある高校生や大学生の皆さん、社会人の方にも役立つのではないかと思います。私の専門は経営学の中のキャリア学、キャリア教育ですが、「英語が読める」という力はキャリアを歩む上で大きな武器になります。

 タイトルの『英語を読みこなしたいならまず“〇〇”だけ訳しなさい』と伏せ字にするのは実は出版社さんのアイデアです。〇〇とは何か?と考えて頂いているようで、英語を考えるきっかけになるなら嬉しいです。皆さんも〇〇に何が入るか考えてみてください。

 

地域マネジメント学部の「インターンシップ」が新聞で紹介されました
[2020年12月25日]

掲載日:2020年12月25日
カテゴリ:地域マネジメント学科
  地域マネジメント学部では2年生が全員インターンシップを体験するという試みを行っています。今年度は一般企業だけでなく、学部の特色を活かし、地域おこし協力隊のインターンシップを体験させて頂きました。今回は本人の希望により地元香川県のまちづくり推進隊のインターンシップを体験させて頂きました。記事はその際のものです。
 地域の課題を発見し解決法を考えたり、地域の魅力を見つけ発信するというインターンシップで、学生は移住体験ツアーで地元の魅力を発信するプレゼンテーションをしました。教室では学べない、まさに地域に出なければできない体験ではないでしょうか。本学部は公務員志望者が多いですが、このように地域をよく知った公務員になってほしいと思います。



「山陽スピリットニュース」22号の発行
[2020年12月22日]

掲載日:2020年12月22日
カテゴリ:キャンパス情報
「山陽スピリットニュース」22号を発行しました。

附属幼稚園の企画が新聞にとり上げられました
[2020年12月10日]

掲載日:2020年12月10日
カテゴリ:キャンパス情報

 園児が9月に種をまき、大事に育ててきた大根を収穫しお裾分けすることで、新型コロナウイルスの影響で苦労している大学生を元気づけたいと附属幼稚園が企画してくれました。

2020.12.10

株式会社サンヨープレジャーとの包括連携協定締結が新聞にとり上げられました
[2020年12月3日]

掲載日:2020年12月3日
カテゴリ:地域・社会連携
11月30日(月)に株式会社サンヨープレジャーとの間で締結した包括連携協定について、山陽新聞(2020年12⽉3⽇(木)岡山市民版)に取り上げられたので紹介します。

山陽学園大学・短期大学は株式会社サンヨープレジャーと包括連携協定を締結しました
[2020年12月1日]

掲載日:2020年12月1日
カテゴリ:地域・社会連携
本学は、 2020年11月30日、株式会社サンヨープレジャーとの間に、包括連携協定協定を締結しました。
今後、この包括連携協定に基づき、同社グループ企業の株式会社せとうち農園における本学学生の長期実習や食育活動支援といった連携事業を順次実施する予定です。これらの活動を契機に、さらに両者の知見を継続的、発展的に連携させ、地域社会と学術の振興に寄与してまいります。
20201130_包括連携協定調印式
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